高卒でも公認会計士になれる！合格率・就職・勉強法を完全解説

「高卒でも公認会計士になれるの？」

こんな疑問を持ちながら、どこか諦めかけていませんか？

難関資格と聞けば、「どうせ有名大学を出ていないと無理だろう」と感じてしまうのは、無理もないことです。

医師や弁護士など、ほかの難関国家資格は大学・大学院を卒業しなければそもそも受験すらできません。だから公認会計士も同じだと思い込んでいる方が多いのは、当然かもしれません。

でも、実はそれは大きな誤解です。

公認会計士試験には、学歴・年齢・国籍による受験制限がいっさいありません。

高卒はもちろん、中卒でも、高校在学中でも受験できます。毎年の合格者のなかには、高卒で挑戦し見事に合格した方が確実に存在しています。

とはいえ、「受験できる」と「合格できる」「就職できる」はまた別の話。

「高卒だと合格率はどのくらい？」「監査法人に就職できるの？」「大卒と比べて不利になる場面はある？」——こうした疑問はまだ残るはずです。

この記事では、高卒から公認会計士を目指すすべての疑問に答えます。合格率の最新データや大卒との違い、おすすめの勉強法と予備校選び、合格後の就職先・年収まで、必要な情報をこの一記事にまとめました。

読み終えるころには、「自分にも本当に目指せるかもしれない」という具体的な道筋が見えているはずです。学歴という壁を、一緒に取り除いていきましょう。

記事の執筆者

会計ラボ

・年間300人以上の大学生に簿記を教える大学教員。

・日本人の会計リテラシーを高めるを理念に、会計ラボを運営中。

公認会計士合格者の60%がCPA会計学院出身です。

2025年の合格者数1,092人、合格者占有率は66.7%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。

なんと公認会計士講座入門テキスト・問題集と講義動画を無料で配布しています。

公認会計士講座の入門無料フルカラーテキスト（全395ページ）、問題集（全326ページ）、解説動画（全6回）が資料請求ですぐに受けられるのはCPA会計学院だけ！

資料請求するだけで、今すぐに勉強が始められます。

無料配布はいつまで続くかはわからないので、気になった人は今すぐ資料請求！

【CPA会計学院｜入門無料講座付き】資料請求はこちらから

CPA会計学院の無料テキスト＆動画は2,640円相当の価値が…使わないと大損です！

✅ フルカラーテキスト（395ページ）　→ 「いちばんわかる日商簿記3級の教科書」（定価：1,265円）のPDF版

✅ 問題集（326ページ）+模擬試験収録　→ 「いちばんわかる日商簿記3級の問題集」（定価：1,375円）のPDF版

✅ わかりやすい講義動画（全12回）　→ スマホでサクッと理解できるから、通勤・通学中にも最適

CPA会計学院について詳しく知りたい人は以下の記事を参照にして下さい。

驚きの合格者数！CPA会計学院の評判が良いって本当？学費と教材を徹底調査

日本の3大難関国家資格の1つと呼ばれる、公認会計士。公認会計士は、学業や仕事、家庭と両立しながら試験勉強をする方が多い資格ではないでしょうか。試験の出題範囲はかなり広く、独学で合格するのは困難を極めます。予備校を選ぼうにも、どこが良いか悩ま...

また、CPA会計学院を含むおすすめの公認会計士資格スクールは以下の記事で紹介していますので、併せてご覧下さい。

【公認会計士予備校のお金がない】5つの解決策とおすすめスクール｜大学教員が解説

公認会計士予備校のお金がない方へ。10万円台からの通信講座、奨学金制度（審査通過率60-70%）、教育訓練給付金など5つの具体的解決策を大学教員が解説。働きながら目指す方法、実際に成功した3名の資金計画事例も紹介。2025年最新の割引情報付き。

とにかく安く、手軽に公認会計士の勉強を始めたい！

そんな方には価格破壊を起こしているスタディングのオンライン公認会計士講座がおすすめです。

2025年から始まった新しい講座ですが、大手に劣らず高品質の講座を提供しています。

10万円台から公認会計士の勉強が始められるのはスタディングだけ！

値上がりする前に、興味のある人は問い合わせしてみてください！

スタディング｜【価格破壊】10万円台からの公認会計士講座

高卒でも公認会計士になれる？結論から言えば「なれる」
高卒者の合格率・合格者数データ（最新版）
高卒と大卒で何が違う？公認会計士試験における比較
高卒で公認会計士を目指すメリット・デメリット
大学進学 vs 公認会計士直接受験——どちらが正解か？
高卒が公認会計士試験に合格するための勉強法
合格後の流れ——公認会計士として登録するまでの道のり
高卒で公認会計士になった後の就職先・年収
昇進・出世・キャリアに学歴は影響するか
高卒で公認会計士を目指した人のリアルな体験談
よくある質問（FAQ）

高卒でも公認会計士になれる？結論から言えば「なれる」

難関国家資格と聞くと「大卒じゃないと受験できないのでは？」と思う方も多いでしょう。しかし、公認会計士試験はその心配が不要な資格です。

公認会計士試験に学歴・年齢制限はない

公認会計士・監査審査会（金融庁）の公式Q&Aには、次のように明記されています。

「受験資格の制限はありません。年齢、学歴、国籍等にかかわらず、どなたでも受験することができます。」
——公認会計士・監査審査会「公認会計士試験に関するQ&A」

つまり、高卒はもちろん中卒でも、高校在学中でも受験できます。「指定学部の卒業による科目免除」といった制度もなく、どんな学歴の人も完全に同じスタートラインに立てるのが、公認会計士試験の大きな特徴のひとつです。

2006年以前は受験資格があった（制度変更の背景）

実は、2006年以前の旧制度では受験資格が設けられており、誰でも受験できるわけではありませんでした。しかし、2006年度（平成18年度）の制度改正によって受験資格の制限が撤廃され、以降は学歴・年齢・国籍を問わず挑戦できる資格になっています。

現行制度の公認会計士試験は「短答式試験（マークシート）」に合格したのち「論文式試験（記述式）」に進む二段階構成です。どちらの試験も、学歴による有利・不利はありません。

他の三大国家資格との受験資格比較

公認会計士は「三大国家資格」のひとつとして知られています。ほかの2資格と受験資格を比べると、その違いは一目瞭然です。

資格	受験資格
公認会計士	制限なし（誰でも受験可）
医師（医師国家試験）	医学部・医科大学を卒業（6年制課程）
弁護士（司法試験）	法科大学院修了または予備試験合格
税理士	大学3年次以上で特定単位修得、または日商簿記1級合格など

医師・弁護士は大学院レベルの学歴が事実上必須ですが、公認会計士はそういった制限がまったくありません。三大国家資格のなかで、高卒から最短でチャレンジできる唯一の資格です。

高卒者の合格率・合格者数データ（最新版）

「なれる」とわかっても、実際に合格できるのかが気になりますよね。公式データを見ながら確認しましょう。

高卒者の合格率は何%か（過去5年の推移）

公認会計士・監査審査会が毎年発表する「公認会計士試験合格者調」によると、最終学歴が高卒の受験者（願書提出者ベース）の合格率は、例年3〜6%程度で推移しています。

年度	高卒出願者数	高卒合格者数	高卒合格率	全体合格率
2021年（令和3年）	1,367人	75人	5.5%	9.6%
2022年（令和4年）	1,899人	76人	4.0%	7.7%
2023年（令和5年）	2,073人	95人	4.6%	7.6%
2024年（令和6年）	2,255人	102人	4.5%	7.4%
2025年（令和7年）	2,454人	78人	3.2%	7.4%

（出典：公認会計士・監査審査会「令和3〜7年公認会計士試験合格者調」各年PDF）

合格者全体に占める高卒の割合

合格者全体に占める高卒の構成比は、2024年（令和6年）が6.4%、2025年（令和7年）が4.8%です。

大学在学・卒業者が合わせて80%以上を占めるのと比べると少ない数字ですが、毎年コンスタントに高卒の合格者が存在することは確かです。

2025年（令和7年）の合格者最低年齢は16歳（公認会計士・監査審査会発表）であり、高校在学中からの合格も現実に起きています。

「合格率が低い」をどう解釈すべきか

高卒の合格率が大卒より低く見えるのには、重要な背景があります。

「願書提出者ベース」の数字であるため、実際に試験を受けた人に対する合格率はもっと高い
高卒受験者には「とりあえず申し込んだ」層が一定数含まれる
本気で勉強した高卒者の合格率は、公表値よりも有意に高いと考えられる

「高卒だから合格できない」は誤解です。適切な学習を継続できれば、高卒でも十分合格を目指せます。

高卒と大卒で何が違う？公認会計士試験における比較

試験内容・科目・難易度は学歴で変わらない

公認会計士試験の科目は以下のとおりです。どれも大学受験の科目（英語・数学・現代文など）とはほぼ重ならないため、高卒者も大卒者も、試験勉強においては基本的に同じスタートラインに立っています。

短答式：財務会計論・管理会計論・監査論・企業法（4科目）
論文式：会計学・監査論・企業法・租税法＋選択科目（5科目）

大卒が「有利」と言われる理由と実態

大学の経済学部・法学部では、財務諸表論・会社法・税法などを履修する機会があります。そのため、大卒者はゼロからではなく「少し知っている状態」でスタートできるケースがあります。

ただし、大学で学んだ内容と公認会計士試験の出題水準の間には大きなギャップがあります。大学の授業レベルで試験に通用するほど簡単ではなく、大卒者も予備校でゼロから学び直す人がほとんどです。「大卒なら大幅に有利」とは言い切れないのが実態です。

商業高校・簿記経験者は有利か

商業高校出身者や日商簿記2・3級を持っている方は、財務会計論の計算分野で多少のアドバンテージを持てます。

しかし、公認会計士試験の財務会計論は簿記2級とは比較にならないほど深く、それだけで合否が決まるわけではありません。簿記の知識は「入口を少しスムーズにする」程度に捉え、その上で本格的な学習に取り組むことが重要です。

高卒で公認会計士を目指すメリット・デメリット

メリット①：早く実務キャリアをスタートできる

大学4年間を省略して受験に集中することで、早ければ20〜21歳で公認会計士試験に合格し、大卒者よりも早く実務キャリアを始めることができます。監査法人での経験は「年次」で積み上がるため、スタートが早い分だけキャリアの幅が広がります。

メリット②：大学費用を節約してその分を学習費用に充てられる

私立大学4年間の学費は平均で400〜600万円とも言われています。高卒で直接受験すれば、その費用を予備校代（50〜80万円）に充てても大幅なコスト削減になります。合格後は公認会計士として高収入を得やすいため、資金面での合理性も高いです。

デメリット①：大学の経済・法律知識なしで始める難しさ

企業法・租税法などの科目は法的な思考力や用語の理解が求められます。大学で法律や会計を学んだ経験がないと、最初は概念の習得に時間がかかることがあります。予備校や通信講座では基礎からカリキュラムが組まれているため、きちんとした教材を使えば克服できますが、独学では壁を感じやすい部分でもあります。

デメリット②：勉強時間の確保（社会人・フリーターの現実）

公認会計士試験の合格者の半数以上は「学生・専修学校生・無職」で占められています。社会人やフリーターとして働きながら合格を目指す場合、平日2〜3時間・休日8〜10時間の学習を2〜3年間継続する必要があり、仕事との両立が大きな壁になります。

大学進学 vs 公認会計士直接受験——どちらが正解か？

高卒後の進路として、「大学に進学してから受験する」か「今すぐ予備校に通う」かで悩む方は多いはずです。どちらが正解かはケースによって異なります。

大学に進学してから受験するルート

このルートのメリットは、学習環境が整い、就職活動の選択肢も広がることです。大学在学中に合格すれば「大卒・会計士合格」という肩書きが得られます。ただし、大学の学費＋予備校費用の二重負担が発生し、社会人スタートは26〜27歳ごろになります。

高卒後すぐに予備校に通うルート

費用を最小化しつつ、勉強に集中できる最短ルートです。18〜19歳から受験勉強を始め、2年で合格できれば20〜21歳での就職が可能です。ただし、「万が一合格できなかった場合」の後退が大きいため、合格への強い動機付けが必要です。

働きながら・フリーターからのルート

生活費を自分で賄いながら受験するルートです。勉強時間の確保が最大の課題となりますが、「働いた経験」が将来の実務で活きる場面もあります。通信講座（スタディングなど）を活用すれば費用と時間を両立しやすくなります。

ケース別おすすめ選択肢（年齢・資金・目標別）

ケース	おすすめルート
18〜19歳・資金に余裕がある・会計士一本に絞りたい	予備校に即入学、専業受験生として集中
18〜19歳・大学進学も考えている・将来の選択肢を広げたい	大学進学＋在学中に受験（W取得ルート）
20代前半・社会人またはフリーター	通信講座で働きながら、2〜3年計画
20代後半以降・社会人	通信講座＋職場の理解を得ながら長期戦

高卒が公認会計士試験に合格するための勉強法

必要な勉強時間の目安（3,000〜5,000時間）

一般的に公認会計士試験合格には3,000〜5,000時間の勉強が必要とされています。1日8時間勉強しても2〜3年かかる計算です。これだけの勉強量を管理するうえで、計画性と継続力が最大のカギになります。

独学 vs 予備校通学 vs 通信講座——高卒者に向くのはどれか

方法	費用目安	メリット	デメリット
独学	10〜30万円（テキスト代）	費用が最も安い、自由なペース	合格率が極めて低い、挫折しやすい
予備校通学	50〜80万円	合格実績が高い、仲間ができる	費用が高い、通学時間が必要
通信講座	20〜60万円	時間・場所を選ばない、費用が比較的安い	自己管理が必要、質問しにくい場合も

高卒者へのおすすめ：基礎からしっかり学べる予備校通学が最も合格率が高い。資金に制限がある場合は合格実績の高い通信講座（スタディング）が費用対効果に優れています。

簿記2・3級から始めるステップアップ学習法

会計知識ゼロから公認会計士を目指す高卒者には、次のロードマップがおすすめです。

Step1：日商簿記3級取得（2〜3か月）——会計の基礎概念を身につける
Step2：日商簿記2級取得（3〜6か月）——財務諸表の仕組みを理解する
Step3：公認会計士予備校の入門講座——試験全体像を把握し本格学習へ移行
Step4：短答式試験対策（1〜1.5年）——4科目を集中攻略
Step5：論文式試験対策（0.5〜1年）——記述・応用力を磨く

簿記資格は公認会計士試験の「下地作り」として非常に有効です。また、万が一公認会計士試験で挫折した場合も、簿記2級があれば経理・会計職への就職で強みになります。

主要予備校・通信講座の費用比較（CPA・TAC・クレアール・スタディング）

スクール	形態	費用目安	特徴
CPA会計学院	通学・通信	60〜80万円	合格者占有率No.1、合格実績が群を抜く
TAC	通学・通信	60〜80万円	大手資格学校。全国校舎、実績豊富
クレアール	通信	40〜60万円	独自の「非常識合格法」で効率学習
スタディング	通信（オンライン）	20〜35万円	最安水準、スマホで隙間学習に最適

費用負担が大きい場合は、分割払いに対応しているスクールを選ぶか、奨学金や教育ローンの活用も検討してみてください。

合格後の流れ——公認会計士として登録するまでの道のり

試験合格＝即「公認会計士」ではない

公認会計士試験に合格しても、その時点ではまだ「公認会計士」を名乗ることはできません。正式な公認会計士登録には、別途3つの要件をすべてクリアする必要があります。

実務経験2年・実務補習・修了考査とは

公認会計士として登録するための3つの要件は次のとおりです。

実務経験（業務補助等）：2年以上
監査法人や企業の会計部門などで実務に携わる期間。試験合格後に就職することで進められます。
実務補習：3年間
日本公認会計士協会が運営する補習所（実務補習所）で、講義・考査・単位取得を行います。
修了考査の合格
実務補習の最後に行われる試験。合格率は例年70〜75%程度です。

これらを経て、ようやく「公認会計士」として協会に登録できます。試験合格から登録まで、最短でも約3年かかるのが一般的です。

高卒でも登録要件をクリアできるか

登録要件に学歴は一切関係ありません。高卒で試験に合格し、監査法人に就職して実務を積めば、すべての要件を満たすことができます。高卒であっても登録への道は同じように開かれています。

高卒で公認会計士になった後の就職先・年収

監査法人への就職は高卒でも可能か

結論として、高卒でも監査法人への就職は可能です。監査法人の採用基準で最重要視されるのは「公認会計士試験合格者かどうか」であり、学歴は採用の判断基準にほとんどなりません。監査法人は慢性的な人材不足の状態にあり、合格者であれば積極的に採用される環境が続いています。

四大監査法人 vs 中小監査法人——学歴の影響の差

四大監査法人（有限責任あずさ・EY新日本・デロイトトーマツ・PwCあらた）においても、試験合格者であれば高卒を理由に門前払いされることはありません。ただし、昇進スピードや長期的なキャリアにおいて学歴が「全くの無関係」とは言い切れない側面も残っています。

一方で中小監査法人やコンサル寄りの事務所では、より個人の能力・実績が重視される傾向が強く、高卒会計士が活躍しやすい環境といえます。

監査法人以外の就職先（一般企業・コンサル・独立開業）

公認会計士の就職先は監査法人だけではありません。資格保有者として活躍できるフィールドは多岐にわたります。

一般企業の経理・財務部門：上場企業の管理職・CFO候補として採用されるケース
コンサルティング会社：財務デューデリジェンス・M&A支援など
税理士事務所・会計事務所：中小企業の顧問として幅広く活躍
独立開業：公認会計士事務所を開業し、監査・税務・コンサルを提供

高卒公認会計士の年収はいくらか

公認会計士の年収は学歴ではなく、キャリアステージと職場によって決まります。

キャリアステージ	年収目安
試験合格直後（スタッフ）	500〜650万円
シニアスタッフ（3〜5年目）	700〜900万円
マネージャー（6〜10年目）	1,000〜1,500万円
独立開業後	1,000万円〜（実績次第）

高卒であっても公認会計士として働けば、スタート時点から大卒の一般職社員を大幅に上回る収入を得られます。

昇進・出世・キャリアに学歴は影響するか

監査法人での昇進と学歴の関係

監査法人の昇進は基本的に実力主義です。スタッフ→シニア→マネージャー→シニアマネージャー→パートナーという昇進ラダーは、担当クライアント数・業務品質・審査結果によって決まります。高卒だからといってキャップがかかる仕組みはありません。

ただし、「高卒と東大卒では上司の見る目も違う」という声があることも事実です。これは制度的な壁ではなく「無意識のバイアス」に近いもので、実績を積み重ねることで十分に克服できます。

独立開業後は学歴が関係ない理由

独立開業後のクライアントが評価するのは「この人に任せて大丈夫か」という信頼感と実績です。出身大学や高校は問われることがほぼなく、豊富な実務経験・人脈・専門特化した知識が収入に直結します。高卒の公認会計士が独立後に高収入を得ている事例は珍しくありません。

「実力主義」のリアルと学歴の残影

「監査法人は完全に実力主義」と断言する記事が多いですが、正確には「実力が最重要だが学歴の影響がゼロとは言い切れない」というのが実態です。とはいえ、その影響は年々薄れており、資格取得後のキャリアでハンデを感じる場面は限定的です。高卒でも実力さえ示せれば、十分にトップを目指せる世界です。

高卒で公認会計士を目指した人のリアルな体験談

働きながら合格したケース

実際に高卒・社会人として働きながら合格した方の声では、「毎日の通勤時間をすべて勉強に充てた」「土日は図書館に8時間こもった」という声が多く聞かれます。合格までの平均期間は2〜3年というケースが多く、仕事の繁忙期には勉強時間を削らざるをえない場面もあるとのことです。それでも「合格後に年収が2倍近くなった」という声は、継続の動機付けになるでしょう。