公認会計士の予備校に興味があるんだけど、できるだけ安くて質の高い予備校を知りたい！
公認会計士試験は非常に難易度が高く、独学で合格するのはかなり難しいです。
そのため、予備校でしっかり学習を進めるのが合格の近道となります。
しかし、予備校に通うとなるとかなりの出費になります。
私は大学で簿記を教えており、公認会計士に合格した学生がどのような勉強をしているか熟知しています。
この記事では、コスパに優れたおすすめの予備校についてご紹介します！
記事の執筆者
・年間300人以上の大学生に簿記を教える大学教員。
・日本人の会計リテラシーを高めるを理念に、会計ラボを運営中。
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公認会計士資格スクールのお金はどれくらいかかる
公認会計士の資格スクールの費用はいくらくらいかかるのでしょうか。
公認会計士になるには、試験手数料や登録費用などがありますが、大部分の割合を占めるのはスクールの費用です。
各スクールや自分の選択するプランなどによってスクールにかかる費用は違いが生じますが、30万円〜80万円ほどになります。
オンラインなどスクールの形態によっては30万円や60万円ほどで受講できる場合もありますが、大手の場合は80万円ほどかかるため、相応の費用を準備しておく必要があるでしょう。
スクールでの学習はコースの選択プランになっているところが多く、1年〜2年ほど学習することになります。
そのため、1ヶ月で換算すると2万〜7万円の費用になります。
公認会計士資格スクールのお金を安くする方法
公認会計士の資格スクールに通う際はお金がかかるため、悩んでしまう人もおられるでしょう。
ただ、公認会計士の資格スクールに通う際はお金を安くできる方法もあります。
どのように費用を節約できるのか、以下の3つの方法を紹介しましょう。
①教育訓練給付制度
②奨学金制度・特待生制度
③資料請求での割引クーポン
教育訓練給付制度
公認会計士の予備校に通いたいなら、教育訓練給付制度の活用を考えてみましょう。
これは、ハローワークが提供している制度であり、受講費用の20%（最大10万円）が支給されます。
しかし、教育訓練給付制度を利用するためには条件があるため、全てを満たしておく必要があります。
以下の３つのポイントです。
- 雇用保険の被保険者期間が通算で1年以上である
- 現在離職している人は離職してから講座受講開始日まで1年以内であること
- 過去に制度を利用している経験がある人は前回の開始日から3年以上経過していること
雇用保険は1年以上の社会経験がある人なら問題ないでしょう。
アルバイトをしている人も労働時間によっては加入できているため、職場に質問してみましょう。
前回も制度利用の経験があるなら、年数の経過条件に引っかかる人もいるかもしれません。
活用したことがあるか曖昧な方は、ハローワークに聞いて活用の有無を確認してください。
奨学金制度・特待生制度
公認会計士にのために予備校に通うなら、奨学金制度や特待生制度を利用するのも良いでしょう。
大手の予備校の場合は成績によって割引料金で受講できる制度や、授業料の貸し出し（奨学金の支給）をしてくれる場合があります。
特待生制度などは各予備校によって仕組みが異なるため、事前に確認しておくことが大事です。
特待生制度一覧（2023年6月時点）
中には上位の数％に入っている必要があり、成績によっては利用できないケースもあります。
奨学金も全ての予備校が実施しているわけではないため、事前に内容を確認して検討してください。
奨学金制度一覧（2023年6月時点）
資料請求での割引クーポン
資料請求することにより、割引クーポンが付帯されて費用を節約できる場合もあります。
割引クーポン利用することができれば、通常価格よりも費用を抑えられるため、予備校に通うことも前向きに検討できます。
また、資料請求をするだけで条件も厳しくないため、特待生制度よりも確実に入手可能です。
ただ、資料請求による割引クーポンも全ての企業が実施しているわけではないため、内容を確認してから計画するようにしましょう。
高コスパの公認会計士資格スクール5選
公認会計士の資格スクールに通いたい場合は、費用も計算しなくてはいけないため選択に迷う場合もあるでしょう。
もし、選択に悩んでいるなら、おすすめのスクールがあります。コスパも良いため、自分の目的に合ったところを選択することもできるでしょう。
それぞれの特徴、コース、費用、合格者数（率）などについて紹介しましょう。
CPA会計学院
CPA会計学院は公認会計士資格スクールとして、大きな実績を残しています。
カリキュラムは重要性と理解を重視した教材を使用し、指導経験が豊富な教師が学習をサポートしてくれます。
コースは、校舎に直接来る通学講座と、オンラインのみの通信講座、また通学と通信を併用する3つの方法から選択可能です。
コース料金はコースによって違いがあり、資料請求によって把握できます。
合格者占有率は41.6%を記録するなど、実績も十分あるため、費用と成果のバランスを見てもコスパが良いと言えるでしょう。
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CPA会計学院の口コミ・評判については以下の記事で詳しく解説しています。
LEC
LECは過不足のない知識と情報の提供、そして最適な学習環境を用意している予備校です。
教師は受験について知識が豊富であり、フォローを入れて短期間で合格できるように受験をサポートします。
コースは通信講座を選択することができ、Webと講義の音声ダウンロードを視聴できるようにしているためスマホでも効率的な学習が期待できます。
料金は資料請求によって変わるようですが、お得な割引もあるため、費用節約も可能です。
合格者の数は分かりませんが、1年による短期学習で公認会計士になれた人も多いようです。
効率的な学習をしたい方は考えてみましょう。
LECの資料請求はこちらから
クレアール
クレアールはオンラインに特化した予備校であり、インターネットで資格勉強することが可能です。
学習方法は試験問題を研究して出題傾向を見極め、学習範囲を定めて行うため効率的です。
さらに、費用は入学金が免除されており、コース期間限定割引などのキャンペーンも実施されているため、節約して学習できます。
合格率は記載されていませんが、毎年公認会計士の合格者が体験記で内容を記載しているため、参考にすることができます。
仕事と両立で資格の取得を目指すなら申込みを検討してみましょう。
クレアールの資料請求はこちらから
大原
大原では、実績豊富な講師陣が試験の傾向などを分析して効率的な問題集を作成してくれるため、短期間で必要な合格の知識を得ることができます。
コースは教室に通う通学からオンラインによる通信を選択でき、価格は資料請求から把握できます。
奨学金制度などコスト面でもいろいろな取り組みをしてくれているため、公認会計士での合格を目指して利用を考えられるでしょう。
大原の資料請求はこちらから
TAC
TACは合格できるように、試験の傾向を分析したカリキュラムの作成や公認会計士が講師として指導してくれるなど、様々なサポートをしてくれます。
コースは初心者向けで工程を作成してくれるため、初めての方でも安心です。
詳細な料金は資料請求で把握できます。
合格率は51.9%と2人に1人は合格できているため、実績から信頼できます。
通信と通学どちらから選択できるため考えてみましょう。
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TACの口コミ・評判については以下の記事で詳しく解説しています。
コスパの高い公認会計士の予備校まとめ
公認会計士の予備校はいろいろありますが、コスパが良いところもたくさんあります。
強みや特徴を確認するなら自分にとって最適な場所で学習できます。
ぜひ、合格を目指して予備校への準備を進めてください。
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