公認会計士の予備校に興味があるんだけど、お金がなくて厳しい。
お金がなくても通える、安くて質の高い予備校を知りたい！
公認会計士試験は非常に難易度が高く、独学で合格するのはかなり難しいです。
そのため、予備校に通い学習をするのが合格の近道となります。
しかし、予備校に通うとなるとかなりの出費になります。
私は大学で簿記を教えており、公認会計士に合格した学生がどのような勉強をしているか熟知しています。
この記事では、コスパに優れたおすすめの予備校についてご紹介します！
この記事でわかること
- お金がなくても通える！安く抑えられる予備校と方法について
- コスパに優れたおすすめの予備校について
- どうしても予備校に通うお金がない場合の対処法
記事の執筆者
・年間300人以上の大学生に簿記を教える大学教員。
・日本人の会計リテラシーを高めるを理念に、会計ラボを運営中。
公認会計士合格者の60%がCPA会計学院出身です。
2024年の合格者数973人、合格者占有率は60.7%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。
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公認会計士資格スクールのお金はどれくらいかかる
公認会計士の資格スクールの費用はいくらくらいかかるのでしょうか。
公認会計士になるには、試験手数料や登録費用などがありますが、大部分の割合を占めるのはスクールの費用です。
各スクールや自分の選択するプランなどによってスクールにかかる費用は違いが生じますが、30万円〜80万円ほどになります。
オンラインなどスクールの形態によっては30万円や60万円ほどで受講できる場合もありますが、大手の場合は80万円ほどかかるため、相応の費用を準備しておく必要があるでしょう。
スクールでの学習はコースの選択プランになっているところが多く、1年〜2年ほど学習することになります。
そのため、1ヶ月で換算すると2万〜7万円の費用になります。
学生はもちろんのことお金がないと予備校に通うのも難しいですよね…。
お金がないので予備校に通わず独学で合格することは可能なのか？
独学で合格することは不可能ではありませんが、非常に難しいです。
公認会計士の大手予備校だけで9割以上の合格者を輩出しており、独学合格者率は10%を下回るといわれています。
最新の2023年公認会計士試験の最終合格率は7.6%です。
独学合格者率が約10%であることを踏まえると、独学合格率は7.4%×10%の0.74%と非常に低いです。
そのため、非常に残念ではありますが、独学での合格は事実上不可能といっても過言ではないでしょう。
公認会計士の独学合格率（推定）
| 最終合格率 | 独学合格率 | ソース | |
| 2024年（令和6年） | 7.4％ | 0.74% | 金融庁「令和6年公認会計士試験の合格発表の概要」 |
| 2023年（令和5年） | 7.6% | 0.76% | 金融庁「令和5年公認会計士試験の合格発表の概要」 |
| 2022年（令和4年） | 7.5% | 0.75% | 金融庁「令和4年公認会計士試験の合格発表の概要」 |
| 2021年（令和3年） | 9.6% | 0.96% | 金融庁「令和３年公認会計士試験の合格発表の概要」 |
公認会計士試験の独学合格率が低い理由は、
- 試験範囲が膨大かつ問題が特殊（試験対策と問題演習が必須）
- 市販テキストで全ての試験範囲を網羅できない（予備校のテキストに頼らざるを得ない）
- 基準や法律が定期的に変更され、最新の試験範囲を勉強する必要がある（最新動向をチェックしている予備校が強い）
ことにあります。
市販教材を使って独学できればまだ希望があるのですが、上記の理由から実質的に独学で勉強することが困難というのが現状です。
そのため、公認会計士資格スクールに通うことが事実上必須というのが公認会計士試験です。
大学で会計を学んでいれば予備校に通わなくても大丈夫？
大学で会計を学んでいるので、お金のかかる予備校にわざわざ通わなくても大丈夫？
公認会計士を目指している人の中には大学で会計学を学んでいる人もいると思います。
そのため、予備校に通わず大学の勉強だけで合格できるのでは？と考えている人もいるかもしれません。
結論からいうと大学での勉強だけでは公認会計士試験に合格することはできません。
大学の講義は公認会計士試験に特化した内容ではなく、幅広い学生のレベルに応じた基礎的な講義であることが一般的です。
大学の中には公認会計士講座を開講している場合もありますが、それだけでは膨大な試験範囲をカバーすることはできません。
率直にいうと現状ではダブルスクール（大学と予備校の2つに通うこと）が公認会計士合格の最善策となっています。
お金がなくても通える｜公認会計士資格スクールの費用を安くする方法
しかし、公認会計士の資格スクールに通う際はお金がかかるため、悩んでしまう人もおられるでしょう。
ただ、公認会計士の資格スクールに通う際はお金を安くできる方法もあります。
どのように費用を節約できるのか、以下の5つの方法を紹介しましょう。
①奨学金制度・特待生制度
②資料請求・面談会参加での割引クーポン
③割引キャンペーン
④メール限定プレゼント
⑤教育訓練給付制度
奨学金制度・特待生制度
公認会計士にのために予備校に通うなら、奨学金制度や特待生制度を利用するのも良いでしょう。
大手の予備校の場合は成績によって割引料金で受講できる制度や、授業料の貸し出し（奨学金の支給）をしてくれる場合があります。
特待生制度などは各予備校によって仕組みが異なるため、事前に確認しておくことが大事です。
特待生制度一覧（2024年4月時点）
| 特待生制度 | 割引率 | 割引詳細 | 条件＆試験内容 | |
| TAC | 奨学生選抜試験 | 最大80％オフ | 短答式模擬試験 1位～5位 50%オフ 6位～10位 40%オフ 11位～20位 30%オフ… 論文式模擬試験 1位～10位 80%オフ 11位～20位 60%オフ 21位～40位 40%オフ… 詳細はTAC公式HP | 短答式模擬試験 ・財務会計論（10問） ・管理会計論（5問） ・監査論（5問） ・企業法（5問） 論文式模擬試験 ・財務会計論-計算 ・管理会計論 |
| 大原 | 選抜特待生制度 | 最大50%オフ | 論文式選抜特待生試験 上位10%以内 50%オフ 上位20%以内 40%オフ 上位30%以内 30%オフ… 詳細は大原HP | 論文式模擬試験 ・財務会計論（計算） ・管理会計論（各1問） |
| LEC | 特別奨学生制度 | 最大80%オフ | 5%～80%オフ（1問正解でも5%オフ） ※試験終了後、その場で割引率が提示 詳細はLEC HP | 奨学生試験で優秀な成績を修めた方 短答式試験レベル 財務会計論・管理会計論（計算問題のみ） 計10問出題 |
| クレーアル | 特待生試験 | 最大35%オフ | 詳細の情報は無し。 特待生試験結果（提示額）の通知をメールで発送。 詳細はクレアールHP | ・一般受験者 『公認会計士取得後の資格の活かし方について』 （400～600字程度） ・国家試験等受験経験者対象 『公認会計士の資格を現在の資格に如何に活かすのか？』（400～600字程度） ・学生 『公認会計士を目指す理由』（400～600程度） |
中には上位の数％に入っている必要があり、成績によっては利用できないケースもあります。
奨学金も全ての予備校が実施しているわけではないため、事前に内容を確認して検討してください。
奨学金制度一覧（2024年7月時点）
資料請求・個別相談会参加による割引クーポン
資料請求することにより、割引クーポンが付帯されて費用を節約できる場合もあります。
割引クーポン利用することができれば、通常価格よりも費用を抑えられます。
また、資料請求をするだけで条件も厳しくないため、特待生制度よりも確実に入手可能です。
例えば、ある大手予備校では30,000円の割引クーポンが資料請求でもらえました。
ただ、資料請求による割引クーポンも全ての企業が実施しているわけではなく、時期によっても割引率が変わるため、実際に資料請求してから内容を確認しましょう。
さらに個別相談会に参加することで割引クーポンをもらえることがありますので上手く活用しましょう。
TACでは各種イベント参加・個別相談で入会金免除券（10,000円オフ）がプレゼントされています。
割引キャンペーン
予備校によっては定期的に割引キャンペーンが実施されています。
- 春割キャンペーン（2月～4月）
- 夏割キャンペーン（6月～8月）
- 秋割キャンペーン（10月～11月）
- お年玉キャンペーン（12月～1月）
予備校によってキャンペーン内容や開催時期は異なりますが、季節の変わり目にキャンペーンを検索してみるとお得に受講ができます。
割引金額も予備校によって異なりますが、2万円～3万円の割引を受けることができます。
上手く活用して費用を抑えたいですね！
メール限定入会プレゼント
資料請求でメールアドレスを登録すると定期的にクーポン情報やお得な割引情報が配信されてきます。
中にはメール限定の入会プレゼントがあります。
入会で電子マネーが1万円もらえるキャンペーンなどがあります。
資料請求をまずしてみて割引情報やメール限定入会特典情報を入手するのも1つの手です。
教育訓練給付制度
公認会計士の予備校に通いたいなら、教育訓練給付制度の活用を考えてみましょう。
これは、ハローワークが提供している制度であり、受講費用の20%（最大10万円）が支給されます。
しかし、教育訓練給付制度を利用するためには条件があるため、全てを満たしておく必要があります。
以下の３つのポイントです。
- 雇用保険の被保険者期間が通算で1年以上である
- 現在離職している人は離職してから講座受講開始日まで1年以内であること
- 過去に制度を利用している経験がある人は前回の開始日から3年以上経過していること
雇用保険は1年以上の社会経験がある人なら問題ないでしょう。
アルバイトをしている人も労働時間によっては加入できているため、職場に質問してみましょう。
前回も制度利用の経験があるなら、年数の経過条件に引っかかる人もいるかもしれません。
活用したことがあるか曖昧な方は、ハローワークに聞いて活用の有無を確認してください。
ただし、現状では職業訓練給付制度の適用対象が限られており、クレーアルのみ対象です。
さらに初学者向けの対象講座はなく、実質利用不可である点に注意しておきましょう。
| 職業訓練給付金の適用有無 | 情報ソース | |
| TAC | 対象外 | TAC「一般教育訓練給付制度のご案内」 |
| 大原 | 対象外 | HP「教育訓練給付制度」 |
| CPA会計学院 | 対象外 | CPA会計学院HP「よくあるご質問」 |
| クレアール | ・上級ストレートコースW受験型（Aクラス） 99,000円オフ（495,000円→396,000円） ・上級春短答・論文ストレートコース 79,000円オフ（395,000円→316,000円） | クレアールHP「教育訓練給付制度と対象講座」 |
| LEC | 対象外 | LEC HP「教育訓練給付制度 対象講座一覧」 |
| スタディング | 対象外 | スタディングHP「教育訓練給付金制度のご案内」 |
高コスパの公認会計士資格スクール6選
公認会計士の資格スクールに通いたい場合は、費用も計算しなくてはいけないため選択に迷う場合もあるでしょう。
もし、選択に悩んでいるなら、おすすめのスクールがあります。コスパも良いため、自分の目的に合ったところを選択することもできるでしょう。
それぞれの特徴、コース、費用、合格者数（率）などについて紹介しましょう。
過去6年間の合格者と合格占有率については以下の表でまとめています。
2024年版は確定次第、情報を更新します。
| 2024年 | 2023年 | 2022年 | 2021年 | 2020年 | 2019年 | |
| 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | |
| CPA会計学院 | 973人（60.7%） | 786人（50.9%） | 606人（41.6%） | 510人（37.5%） | 359人（26.9%） | 357人（26.7%） |
| 資格の大原 | 247人（15.4%） | 345人（22.3%） | 334人（22.9%） | 397人（29.2%） | 399人（29.9%） | 470人（35.2%） |
| 資格の学校TAC | 335人（20.9%） | 308人（19.9%） | 410人（28.2%） | 289人（21.3%） | 401人（30.0%） | 360人（26.9%） |
| LEC | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 |
| クレアール | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 |
| スタディング | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 |
| 全合格者数 | 1,603人 | 1,544人 | 1,456人 | 1,360人 | 1,355人 | 1,337人 |
近年はCPA会計学院の合格実績の伸びの勢いがすごいです。
どの予備校も定評のある予備校なので、自分に合った予備校で学習するのが一番です。
以下、予備校の特徴をそれぞれ簡単にご紹介します。
CPA会計学院
CPA会計学院は公認会計士資格スクールとして、大きな実績を残しています。
カリキュラムは重要性と理解を重視した教材を使用し、指導経験が豊富な教師が学習をサポートしてくれます。
コースは、校舎に直接来る通学講座と、オンラインのみの通信講座、また通学と通信を併用する3つの方法から選択可能です。
コース料金はコースによって違いがあり、資料請求によって把握できます。
2024年の合格者占有率は60.7%を記録するなど、実績も十分あるため、費用と成果のバランスを見てもコスパが良いと言えるでしょう。
公認会計士合格者の60%がCPA会計学院出身です。
2024年の合格者数973人、合格者占有率は60.7%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。
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CPA会計学院の口コミ・評判については以下の記事で詳しく解説しています。
スタディング
2025年からスタディングの公認会計士講座が開講しました！
スタディングを運営するKIYOラーニング株式会社はオンラインに特化した資格試験対策講座を提供する有名企業です。
満を持して公認会計士講座ですが、なんと…価格は10万円台と価格破壊が起きています。
大手公認会計士スクールの講座は70万円台となり、かなり高額です。
10万円台で公認会計士の勉強が開始できるのはスタディングだけです。
新しいサービスになるのでまだ合格率などは公開されていないのですが、圧倒的な低価格で公認会計士の勉強が始められるのは魅力的です。
LEC
LECは過不足のない知識と情報の提供、そして最適な学習環境を用意している予備校です。
教師は受験について知識が豊富であり、フォローを入れて短期間で合格できるように受験をサポートします。
コースは通信講座を選択することができ、Webと講義の音声ダウンロードを視聴できるようにしているためスマホでも効率的な学習が期待できます。
料金は資料請求によって変わるようですが、お得な割引もあるため、費用節約も可能です。
合格者の数は分かりませんが、1年による短期学習で公認会計士になれた人も多いようです。
効率的な学習をしたい方は考えてみましょう。
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クレアール
クレアールはオンラインに特化した予備校であり、インターネットで資格勉強することが可能です。
学習方法は試験問題を研究して出題傾向を見極め、学習範囲を定めて行うため効率的です。
さらに、費用は入学金が免除されており、コース期間限定割引などのキャンペーンも実施されているため、節約して学習できます。
合格率は記載されていませんが、毎年公認会計士の合格者が体験記で内容を記載しているため、参考にすることができます。
仕事と両立で資格の取得を目指すなら申込みを検討してみましょう。
クレアールの資料請求はこちらから
大原
大原では、実績豊富な講師陣が試験の傾向などを分析して効率的な問題集を作成してくれるため、短期間で必要な合格の知識を得ることができます。
コースは教室に通う通学からオンラインによる通信を選択でき、価格は資料請求から把握できます。
奨学金制度などコスト面でもいろいろな取り組みをしてくれているため、公認会計士での合格を目指して利用を考えられるでしょう。
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資格の大原の公認会計士講座の評判については以下の記事で詳しく解説しています。
TAC
TACは合格できるように、試験の傾向を分析したカリキュラムの作成や公認会計士が講師として指導してくれるなど、様々なサポートをしてくれます。
コースは初心者向けで工程を作成してくれるため、初めての方でも安心です。
詳細な料金は資料請求で把握できます。
合格率は51.9%と2人に1人は合格できているため、実績から信頼できます。
通信と通学どちらから選択できるため考えてみましょう。
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TACの口コミ・評判については以下の記事で詳しく解説しています。
予備校に通うお金もないけど公認会計士を目指す方法
公認会計士試験に合格するためには予備校に通うのは必須です。
しかし、コスパの高い予備校でも多額のお金が必要です。
しかも勉強する間は仕事やバイトもできないため、生活費なども自分で賄う必要があります。
予備校に通うお金が本当にない場合にはどのような対処法があるでしょうか。
1つの方法は働きながら合格を目指すという方法があります。
とくに経理職の経験がある人や簿記資格を持っている人はそのような選択肢をとりやすいです。
働きながら公認会計士を目指すのにおすすめの職場は次の通りです。
①監査法人の監査トレーニー
②会計事務所
③上場企業の経理
監査トレーニー
公認会計士試験合格者の多くが勤務する監査法人は、実は公認会計士資格を有さない人も働いています。
監査法人では監査トレーニーという、監査法人内で働きながら予備校代支援などを受けられる制度があります。
監査法人は慢性的な人手不足となっており、長く務めてくれる人材を育成する制度を設けているんですね。
監査トレーニーとして採用されれば、予備校代の支援を受けながら、会計・監査の実務経験をつめ、給料ももらえるので一石三鳥くらいですね。
実は、監査法人での就職は公認会計士資格は必ずしも必要ではありません。
しかし、HPに求人情報はあまりなく、専門の就職サイトでしか取り扱っていないことも多いです。
士業に強いヒュープロではホワイトな職場環境の監査法人の求人も多く取り扱っています。
年収500万円以上で雇用されるケースもあります。
働きながら公認会計士を目指したい方は是非一度覗いてみてください。
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会計事務所
会計事務所は主に中小企業から外注を受けた経理業務や税務申告を行います。
会計事務所で働くことで財務会計と租税法の知識を身に着けることができるでしょう。
また、スタッフの中には税理士や公認会計士の資格取得を目指している方も少なくありません。
上位資格の取得を事務所が推奨していることも多いため、勉強をしやすい環境にあります。
ただし、会計事務所の業務は主に税務申告であることが多いため、税理士志望の人の割合が多いことは注意しておきましょう。
上場企業の経理
上場企業の経理では簿記と財務会計の知識を働きながら身に着けることが可能です。
給料も比較的高いので、金銭的余裕をもって予備校に通い学習をすることができるでしょう。
しかしながら、公認会計士や税理士といった資格を取得しようとする人は少ないため学習のサポート体制が少ない点は注意しておきましょう。
コスパの高い公認会計士の予備校まとめ
公認会計士の予備校はいろいろありますが、コスパが良いところもたくさんあります。
強みや特徴を確認するなら自分にとって最適な場所で学習できます。
ぜひ、合格を目指して予備校への準備を進めてください。
公認会計士合格者の60%がCPA会計学院出身です。
2024年の合格者数973人、合格者占有率は60.7%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。
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