公認会計士を目指すのにおすすめの予備校ってどこ？
資格スクールが多すぎて、自分に合うところがよくわからない！
公認会計士を目指すと決めたものの、「どの予備校を選べばいいの?」と迷っていませんか。
予備校選びは合格への第一歩であり、最も重要な決断の一つです。
予備校選びに失敗してしまうと、あとで非常に後悔してしまうことになります。
しかし、予備校もたくさんあってそれぞれ特徴が違うのでどこを選べばよいのかよくわかりませんよね。
また、公認会計士試験はかなり特殊な国家試験なのでなかなかわかりにくいです。
私は大学で会計を教えている大学教員です。
この記事では公認会計士スクールの選び方とおすすめ予備校をご紹介します！
記事の執筆者
・年間300人以上の大学生に簿記を教える大学教員。
・日本人の会計リテラシーを高めるを理念に、会計ラボを運営中。
公認会計士合格者の60%以上がCPA会計学院出身です。
2025年の合格者数1,092人、合格者占有率は66.7%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。
なんと公認会計士講座入門テキスト・問題集と講義動画を無料で配布しています。
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CPA会計学院について詳しく知りたい人は以下の記事を参照にして下さい。
公認会計士試験の予備校とは?基礎知識を押さえよう
公認会計士試験は非常に難易度が高い国家資格です。
予備校に通学するのが一般的ですが、なかなか馴染みのない試験なので基礎知識をまずは抑えましょう。
公認会計士試験の難易度と独学の限界
公認会計士試験は医師・弁護士と並ぶ三大難関国家資格の一つで、合格率は例年7〜10%程度です。試験科目は財務会計論、管理会計論、監査論、企業法、租税法など多岐にわたり、学習範囲は膨大です。
独学での合格は理論上可能ですが、現実的には極めて困難。会計基準や監査基準は頻繁に改正されるため、最新情報のキャッチアップが必須だからです。実際、合格者の95%以上が予備校を利用しています。
予備校を利用するメリット・デメリット
予備校利用の主なメリットは以下の4点です。
- 体系的なカリキュラムで効率的に学習できる
- 最新の試験傾向を反映した教材が手に入る
- わからない点をすぐに質問できる
- 同じ目標を持つ仲間と切磋琢磨できる
一方、デメリットとしては60万円〜80万円という高額な費用、通学の場合の時間的拘束などが挙げられます。しかし、挫折して時間を無駄にするリスクを考えれば、予備校への投資は合理的な選択といえるでしょう。
予備校選びが合否を分ける理由
予備校によって教材の質、講師のレベル、サポート体制は大きく異なります。自分の学習スタイルや生活リズムに合わない予備校を選ぶと、モチベーション維持が難しくなり挫折のリスクが高まります。
相性の良い予備校を選べば、無理なく学習を継続でき、合格までの時間を大幅に短縮できるのです。
【2026年最新】公認会計士予備校の選び方|5つの重要ポイント
公認会計士予備校を選ぶポイントは以下の5つです。
1.合格実績と合格率の出し方
2.学習スタイル（通学・通信・web）
3.費用総額や支払い方法
4.講師の質とサポート体制
5.カリキュラムの網羅性と学習効率
ポイント1: 合格実績と合格率の出し方
予備校選びで最も気になるのが合格実績ですが、数字の見方には注意が必要です。
「合格者○○名」という表示は、受講生が何人中何人合格したかを示していません。
母数が大きければ合格者数も増えるのは当然です。重要なのは「合格率」や「一発合格率」ですが、予備校によって算出方法が異なるため単純比較は困難です。
無料説明会で具体的な算出方法を確認し、可能であれば複数年のデータを比較することをおすすめします。
ポイント2: 学習スタイル(通学・通信・Web)の選択基準
学習スタイルは大きく3つに分かれます。
通学講座が向いている人: 強制力がないと勉強できない、講師に直接質問したい、自習室を活用したい方に最適です。
通信・Web講座が向いている人: 社会人で決まった時間に通えない、地方在住で近くに校舎がない、自分のペースで繰り返し学習したい方におすすめです。
最近は通学と通信のハイブリッド受講も一般的で、平日は通信、休日は通学という使い分けも可能です。
ポイント3: 費用総額と分割払いオプション
初学者向けコースの費用相場は60万円〜80万円です。クレアールなど通信特化型は40万円台から、大手のCPA・大原・TACは70万円前後が目安となります。
費用だけで選ぶのは危険ですが、予算オーバーでは続けられません。
多くの予備校が分割払いや教育ローンに対応しているので、月々の負担額で比較するのも有効です。
ポイント4: 講師の質とサポート体制
講師の教え方次第で、同じ内容でも理解度は大きく変わります。無料体験講義で以下をチェックしましょう。
- 説明がわかりやすく論理的か
- 質問しやすい雰囲気があるか
- 受験テクニックまで教えてくれるか
- 熱意を持って指導しているか
また、学習相談や進路相談ができるサポート体制の充実度も重要なポイントです。
ポイント5: カリキュラムの網羅性と学習効率
公認会計士試験は範囲が広いため、すべてを完璧にするのは非効率です。合格に必要な論点を絞り込んだカリキュラムが理想的といえます。
クレアールの「非常識合格法」のように、合格に直結する部分に特化したカリキュラムを提供する予備校もあります。
自分の学習可能時間と照らし合わせて、無理のないカリキュラムを選びましょう。
公認会計士の主要予備校6校を徹底比較|特徴・費用・合格実績一覧
資格主要予備校は6校あります。
それぞれ特徴があるので、これらの中から自分に合うところを見つけましょう。
以下は主要予備校のコースと料金の概要です。
以下、各予備校について詳しく説明していきます。
CPA会計学院の特徴と評判
2025年公認会計士試験で合格者数No.1(1,092名)を達成し、合格者の約3人に2人がCPA生という圧倒的な実績を誇ります。
費用: 2年スタンダードコース 約78万円
学習スタイル: 通学・通信選択可
強み: 合格実績、教材の質、講師陣のレベルすべてが高水準。特に財務会計論の講義が充実しており、理解しやすいと評判です。
向いている人: 合格実績を最重視する方、じっくり基礎から学びたい方
2025年の合格者占有率は66.7%を記録するなど、実績も十分あるため、費用と成果のバランスを見てもコスパが良いと言えるでしょう。
公認会計士合格者の大半がCPA会計学院出身です。
2025年の合格者数1,092人、合格者占有率は66.7%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。
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CPA会計学院の口コミ・評判については以下の記事で詳しく解説しています。
資格の大原の特徴と評判
50年以上の歴史を持つ老舗予備校で、全国に校舎があり通学しやすさが魅力です。
費用: 2年初学者合格コース 約76万円
学習スタイル: 通学・映像通学・Web通信
強み: 充実した自習室、地方でも通学可能、手厚いサポート体制。自習室は朝から夜まで利用でき、学習環境が整っています。
向いている人: 地方在住で通学したい方、学習環境を重視する方
大原では、実績豊富な講師陣が試験の傾向などを分析して効率的な問題集を作成してくれるため、短期間で必要な合格の知識を得ることができます。
コースは教室に通う通学からオンラインによる通信を選択でき、価格は資料請求から把握できます。
奨学金制度などコスト面でもいろいろな取り組みをしてくれているため、公認会計士での合格を目指して利用を考えられるでしょう。
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資格の大原の公認会計士講座の評判については以下の記事で詳しく解説しています。
TACの特徴と評判
公認会計士講座のパイオニア的存在で、蓄積されたノウハウと分析力が強みです。
費用: 2年L本科生 約77万円
学習スタイル: 通学・Web通信・DVD通信
強み: 長年の実績、答練の質の高さ。特に答練・模試の的中率が高く、本試験対策として定評があります。
向いている人: 伝統と実績を重視する方、アウトプット重視の学習をしたい方
TACは合格できるように、試験の傾向を分析したカリキュラムの作成や公認会計士が講師として指導してくれるなど、様々なサポートをしてくれます。
コースは初心者向けで工程を作成してくれるため、初めての方でも安心です。
詳細な料金は資料請求で把握できます。
合格率は51.9%と2人に1人は合格できているため、実績から信頼できます。
通信と通学どちらから選択できるため考えてみましょう。
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TACの口コミ・評判については以下の記事で詳しく解説しています。
LEC東京リーガルマインドの特徴と評判
短期合格を目指す「短答・論文一括合格コース」が特徴的な予備校です。
費用: 短答・論文一括合格コース 約68万円
学習スタイル: 通学・Web通信
強み: コストパフォーマンス、効率的なカリキュラム。大手の中では比較的リーズナブルな価格設定です。
向いている人: 効率重視で短期合格を目指す方、費用を抑えたい方
LECは過不足のない知識と情報の提供、そして最適な学習環境を用意している予備校です。
教師は受験について知識が豊富であり、フォローを入れて短期間で合格できるように受験をサポートします。
コースは通信講座を選択することができ、Webと講義の音声ダウンロードを視聴できるようにしているためスマホでも効率的な学習が期待できます。
料金は資料請求によって変わるようですが、お得な割引もあるため、費用節約も可能です。
合格者の数は分かりませんが、1年による短期学習で公認会計士になれた人も多いようです。
効率的な学習をしたい方は考えてみましょう。
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クレアールの特徴と評判
通信専門の予備校で、「非常識合格法」という独自メソッドを展開しています。
費用: 1.5年合格全力投球コース 約54万円(割引適用時は約40万円)
学習スタイル: Web通信のみ
強み: 圧倒的な低価格、時間効率。合格に必要な範囲に絞った効率学習で、学習時間を大幅に短縮できます。
向いている人: 費用を抑えたい方、時間が限られている社会人、効率重視の方
クレアールはオンラインに特化した予備校であり、インターネットで資格勉強することが可能です。
学習方法は試験問題を研究して出題傾向を見極め、学習範囲を定めて行うため効率的です。
さらに、費用は入学金が免除されており、コース期間限定割引などのキャンペーンも実施されているため、節約して学習できます。
合格率は記載されていませんが、毎年公認会計士の合格者が体験記で内容を記載しているため、参考にすることができます。
仕事と両立で資格の取得を目指すなら申込みを検討してみましょう。
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スタディングの特徴と評判
通信中心の資格取得スクールです。公認会計士以外の資格も幅広く取り扱っています。
2025年から公認会計士試験の通信スクールが開講し、これまでにないリーズナブルな価格でサービスを提供しています。
費用: 2年本科コース 約12万円～
学習スタイル: Web通信
強み: 圧倒的な金額の安さ。資格通信スクール大手で、信頼性も高い。
向いている人: とにかく安く資格勉強を勧めたい方
2025年からスタディングの公認会計士講座が開講しました！
スタディングを運営するKIYOラーニング株式会社はオンラインに特化した資格試験対策講座を提供する有名企業です。
満を持して公認会計士講座ですが、なんと…価格は10万円台と価格破壊が起きています。
大手公認会計士スクールの講座は70万円台となり、かなり高額です。
10万円台で公認会計士の勉強が開始できるのはスタディングだけです。
新しいサービスになるのでまだ合格率などは公開されていないのですが、圧倒的な低価格で公認会計士の勉強が始められるのは魅力的です。
【比較表】予備校別の合格率・学習期間まとめ
2025年合格実績データ
2025年公認会計士試験の主要予備校合格者数は以下の通りです。
- CPA会計学院: 1,092名(全合格者の約66.7%)
- TAC: 313名(全合格者の約19.1%)
- 資格の大原: 2026年1月時点で未公表
- その他予備校: 非公表または少数
- 合格者全体 1,636名（最終合格率7.4%）
過去の合格者数と占有率は以下の通りです。
| 2025年 | 2024年 | 2023年 | 2022年 | 2021年 | 2020年 | 2019年 | |
| 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | 合格者数（合格占有率） | |
| CPA会計学院 | 1,092人（66.7%） | 973人（60.7%） | 786人（50.9%） | 606人（41.6%） | 510人（37.5%） | 359人（26.9%） | 357人（26.7%） |
| 資格の大原 | 不明 | 247人（15.4%） | 345人（22.3%） | 334人（22.9%） | 397人（29.2%） | 399人（29.9%） | 470人（35.2%） |
| 資格の学校TAC | 313名 （19.1%） | 335人（20.9%） | 308人（19.9%） | 410人（28.2%） | 289人（21.3%） | 401人（30.0%） | 360人（26.9%） |
| LEC | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 |
| クレアール | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 |
| スタディング | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 | 不明 |
| 全合格者数 | 1,636名 | 1,603人 | 1,544人 | 1,456人 | 1,360人 | 1,355人 | 1,337人 |
標準学習期間とコース設定
多くの予備校が以下の3つのコースを用意しています。
- 1.5年コース: 短期集中型(週30時間程度の学習が必要)
- 2年コース: 標準的なペース(週20時間程度)
- 2.5〜3年コース: じっくり型(社会人向け、週15時間程度)
自分の学習可能時間を正確に把握し、無理のないコースを選ぶことが継続の鍵です。
割引キャンペーン・教育訓練給付金対応状況
主要予備校で教育訓練給付金に対応しておはクレアールです。
給付金の対象者:
- 雇用保険加入期間が2年以上(初回は2年、2回目以降は3年)
- 受講開始前にハローワークで手続きが必要
| 予備校 | 対象講座 | 給付額 | 初学者向け？ |
|---|---|---|---|
| TAC | 対象外 | – | × |
| 大原 | 対象外 | – | × |
| CPA会計学院 | 対象外 | – | × |
| クレアール | 上級ストレートコースW受験型 | 99,000円OFF | × 経験者向け |
| LEC | 対象外 | – | × |
| スタディング | 対象外 | – | × |
💡 結論: 初学者の方は、教育訓練給付制度はほぼ使えません。割引制度や分割払いの活用をおすすめします。
ただし、一度公認会計士試験を受験した経験がある方は、クレアールの上級コースが利用できる可能性があります。
資料請求でメールアドレスを登録すると定期的にクーポン情報やお得な割引情報が配信されてきます。
中にはメール限定の入会プレゼントがあります。
入会で電子マネーが1万円もらえるキャンペーンなどがあります。
資料請求をまずしてみて割引情報やメール限定入会特典情報を入手するのも1つの手です。
| 時期 | キャンペーン | 割引額目安 | 対象予備校 |
|---|---|---|---|
| 1-2月 | 新春キャンペーン | 2-3万円 | TAC、大原、CPA |
| 3-4月 | 春の入学応援 | 3-5万円 | 全予備校 🎯最大 |
| 6-7月 | 夏期講習割引 | 1-2万円 | TAC、大原 |
| 9-10月 | 秋のスタートダッシュ | 2-3万円 | CPA、LEC |
| 12月 | 年末早期割引 | 2-3万円 | 全予備校 |
奨学金・特待生
成績優秀者向けの特待生制度や、経済的に困難な学生向けの奨学金制度を活用すれば、大幅に費用を削減できます。
ただし、制度ごとに難易度が大きく異なるので、現実的に狙えるものを見極めることが大切です。
公認会計士にのために予備校に通うなら、奨学金制度や特待生制度を利用するのも良いでしょう。
大手の予備校の場合は成績によって割引料金で受講できる制度や、授業料の貸し出し（奨学金の支給）をしてくれる場合があります。
特待生制度などは各予備校によって仕組みが異なるため、事前に確認しておくことが大事です。
特待生制度一覧（2025年8月時点）
| 難易度 | 特待生制度 | 割引率 | 割引詳細 | 条件＆試験内容 | |
| TAC | 奨学生選抜試験 | 最大80％オフ | 短答式模擬試験 1位～5位 50%オフ 6位～10位 40%オフ 11位～20位 30%オフ… 論文式模擬試験 1位～10位 80%オフ 11位～20位 60%オフ 21位～40位 40%オフ… 詳細はTAC公式HP | 短答式模擬試験 ・財務会計論（10問） ・管理会計論（5問） ・監査論（5問） ・企業法（5問） 論文式模擬試験 ・財務会計論-計算 ・管理会計論 | |
| 大原 | 選抜特待生制度 | 最大50%オフ | 論文式選抜特待生試験 上位10%以内 50%オフ 上位20%以内 40%オフ 上位30%以内 30%オフ… 詳細は大原HP | 論文式模擬試験 ・財務会計論（計算） ・管理会計論（各1問） | |
| LEC | 特別奨学生制度 | 最大80%オフ | 5%～80%オフ（1問正解でも5%オフ） ※試験終了後、その場で割引率が提示 詳細はLEC HP | 奨学生試験で優秀な成績を修めた方 短答式試験レベル 財務会計論・管理会計論（計算問題のみ） 計10問出題 | |
| クレーアル | 特待生試験 | 最大35%オフ | 詳細の情報は無し。 特待生試験結果（提示額）の通知をメールで発送。 詳細はクレアールHP | ・一般受験者 『公認会計士取得後の資格の活かし方について』 （400～600字程度） ・国家試験等受験経験者対象 『公認会計士の資格を現在の資格に如何に活かすのか？』（400～600字程度） ・学生 『公認会計士を目指す理由』（400～600程度） |
奨学金制度一覧（2025年8月時点）
あなたに最適な予備校はどれ?属性別おすすめランキング
大学生におすすめの予備校TOP3
1位: CPA会計学院 合格実績No.1で、在学中合格を目指すなら最有力候補です。大学生協割引も利用できます。
2位: 資格の大原 大学と両立しやすい時間割設定で、自習室も充実。キャンパスライフとの両立がしやすい環境です。
3位: TAC 大学内講座を開講している大学も多く、移動時間を節約できます。学割制度も充実しています。
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社会人(働きながら)におすすめの予備校TOP3
1位: クレアール Web通信のみで低価格。通勤時間や昼休みを活用した学習に最適です。1.5〜2倍速再生機能で効率的に視聴できます。
2位: LEC 夜間・土日クラスが充実しており、社会人専用コースもあります。仕事帰りでも無理なく通学できます。
3位: CPA会計学院 通信でも質問しやすいサポート体制が整っており、合格実績も安心です。Web講義の質が高く、自宅学習でも理解しやすいと評判です。
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既卒・専念受験生におすすめの予備校TOP3
1位: CPA会計学院 専念するなら合格実績を最重視すべきです。圧倒的なデータが信頼の証です。
2位: TAC 毎日通学して仲間と切磋琢磨できる環境が整っています。答練の回数も多く、実力を測りやすい環境です。
3位: 資格の大原 自習室の利用時間が長く、学習環境が整っています。朝9時から夜21時まで利用可能な校舎も多数あります。
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費用を抑えたい人向けコスパ重視TOP3
1位: スタディング 約12万円台で圧倒的な低価格を実現しています。価格破壊です。
2位: クレアール 約40万円台(割引適用時)で低価格を実現。教育訓練給付金を併用すれば30万円台も可能です。
3位: CPA会計学院 サポートも手厚く合格率が圧倒的です。コストはかかりますが、合格へのパフォーマンスは高いです。
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短期合格を目指す人向け効率重視TOP3
1位: クレアール 非常識合格法で最短ルートを追求。合格に必要な範囲に絞った学習で時間を最大限に活用できます。
2位: LEC 短答・論文一括合格コースで効率学習が可能。無駄を省いたカリキュラム設計です。
3位: CPA会計学院 合格実績が証明する効率的なカリキュラム。多くの短期合格者を輩出しています。
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予備校選びで失敗しないための注意点とチェックリスト
よくある失敗パターン5選
予備校選びでよくある失敗例を知っておけば、同じ過ちを避けられます。
1. 合格者数だけで選んでしまう 合格者数は母数が大きければ増えるため、合格率や自分との相性も重要です。
2. 費用の安さだけで決める 安さだけで選んで挫折すれば、結局高くつきます。サポート体制や教材の質も考慮しましょう。
3. 無料体験せずに申し込む 講師との相性は実際に体験しないとわかりません。最低2〜3校は体験すべきです。
4. 通学か通信かを安易に決める 生活リズムや性格を考慮せず選ぶと、継続が困難になります。
5. 友人と同じ予備校を選ぶ 友人に合っていても、自分に合うとは限りません。自分の判断基準で選びましょう。
無料体験・資料請求で確認すべき10項目
予備校を決める前に、必ず以下の項目を確認してください。
- 講師の説明はわかりやすく論理的か
- 教材は見やすく整理されているか
- 質問しやすい雰囲気があるか
- 自習室の混雑具合と利用可能時間(通学の場合)
- Web講義の視聴環境と操作性(通信の場合)
- 受講生の年齢層や雰囲気
- 合格実績の具体的な算出方法
- 途中解約時の返金規定
- 模試の回数と質、本試験との的中実績
- 就職サポートの有無と内容
入学前に質問すべき重要事項
無料説明会や相談会では、遠慮せず以下を質問しましょう。
- 「働きながらでも続けられるか。社会人合格者の割合は?」
- 「受講期間の延長は可能か。追加費用はかかるか?」
- 「過去の合格者の平均学習時間は?」
- 「質問回数に制限はあるか。質問への回答期限は?」
- 「教材はいつ届くか。追加教材の費用は?」
- 「途中で通学から通信への変更は可能か?」
予備校変更・乗り換え時の注意点
予備校を変更する場合、年度の切り替わり(3〜4月)がベストタイミングです。これにより、既習範囲の重複や未習範囲の発生を最小限に抑えられます。
変更先の予備校には現在の進捗状況を正直に相談し、最適な編入コースを選びましょう。多くの予備校が経験者向けコースを用意しているので、無駄なく学習を再開できます。
ただし、変更を繰り返すのは非効率です。最初の予備校選びを慎重に行い、よほどの理由がない限り継続することをおすすめします。
公認会計士予備校の費用相場と支払い方法
初学者コースの費用相場(60〜80万円台)
前述の通り、大手予備校で70万円前後、通信特化型で40〜50万円が目安です。この金額には以下が含まれます。
- 基本教材(テキスト・問題集・法令集)
- 講義動画またはライブ講義(2〜3年分)
- 答練・模試(短答式・論文式)
- 質問サポート(メール・電話・対面)
- Web学習システムの利用
追加費用が発生する可能性があるのは、受講期間延長(年間5〜10万円)、追加答練(1回5千円〜1万円)などです。
分割払い・教育ローンの活用法
一括払いが難しい場合、以下の支払い方法があります。
クレジットカード分割払い: 手数料は高めですが、手続きが簡単。多くの予備校が対応しています。
教育ローン: 銀行やオリコなどの教育ローンを利用すれば、金利3〜5%程度で分割払いが可能。審査が必要ですが、クレジットカードより金利が低いのがメリットです。
予備校独自の分割制度: 一部予備校では、無金利または低金利の分割払いを提供しています。CPA会計学院やTACなどが対応しています。
70万円を24回払いにした場合、月々約3万円の負担になります。アルバイトや給与から無理なく支払える金額か、事前に計算しましょう。
教育訓練給付金で最大20%返金を受ける方法
専門実践教育訓練給付金を利用すれば、受講料の最大20%(上限10万円)が返金されます。
申請の流れ:
- 受講開始の1ヶ月前までにハローワークで手続き
- キャリアコンサルティングを受ける
- 受講開始
- 受講修了後、ハローワークに支給申請
対象者の条件:
- 雇用保険加入期間が2年以上(初回は2年、2回目以降は3年)
- 在職中または離職後1年以内
70万円のコースなら、実質60万円で受講できる計算です。社会人なら必ず活用すべき制度といえます。
費用対効果を最大化する予算の立て方
公認会計士資格取得後の平均年収は500〜700万円、大手監査法人なら初年度から600万円超も珍しくありません。
70万円の投資で生涯年収が数千万円増えると考えれば、極めて費用対効果の高い投資です。以下のように考えると良いでしょう。
投資回収期間の計算:
- 予備校費用: 70万円
- 会計士の平均年収: 600万円
- 一般的な大卒平均年収: 400万円
- 年収差: 200万円
単純計算で、合格後わずか3.5年で投資を回収できます。その後は毎年200万円の収入増が続くため、長期的には数千万円のリターンが見込めます。
目先の費用にとらわれず、長期的な視点で投資判断をすることが重要です。
合格者の体験談から学ぶ予備校活用術
予備校選びで成功した人の共通点
合格者へのアンケート調査によると、予備校選びで成功した人には以下の共通点があります。
1. 複数の予備校を比較検討した 平均3〜4校の無料体験に参加し、自分に最も合う予備校を選んでいます。
2. 自分の性格や生活リズムを考慮した 「通学だとサボれない」「通信の方が集中できる」など、自己分析をしっかり行っています。
3. 合格実績だけでなく相性を重視した 「講師の説明がわかりやすい」「質問しやすい雰囲気」など、感覚的な相性も重視しています。
4. 早期に決断し、学習をスタートした 予備校選びに時間をかけすぎず、決めたら即座に学習を開始しています。
予備校を変更して合格した人の実例
A さん(28歳・社会人)の事例: 「最初は通学型の大手予備校に通っていましたが、仕事との両立が難しく挫折しかけました。2年目にクレアールの通信講座に変更したところ、通勤時間を活用できるようになり、学習ペースが安定。3年目で合格できました。」
B さん(22歳・大学生)の事例: 「友人と同じ予備校を選びましたが、講師との相性が悪く理解が進みませんでした。1年目終了後にCPA会計学院に変更。講師の説明が論理的でわかりやすく、2年目で短答式試験に合格、3年目で最終合格できました。」
変更のタイミングを見極め、早めの決断が成功の鍵です。
通学と通信を併用した効果的な学習法
多くの合格者が、通学と通信のハイブリッド受講を活用しています。
効果的な併用パターン:
- 平日夜は通信で講義視聴(自宅や職場近くのカフェ)
- 土日は通学で答練・質問対応
- 苦手科目は通学、得意科目は通信
この方法なら、通学の強制力と通信の柔軟性を両方享受できます。
自習室・質問制度の上手な使い方
自習室活用のコツ:
- 朝一番に確保すると良い席が取れる
- 同じ時間帯・同じ席で勉強すると習慣化しやすい
- 図書館のような静かな環境で集中力が高まる
質問制度活用のコツ:
- 質問前に自分で5分考える習慣をつける
- 質問内容を紙に書いて整理してから聞く
- 講師の解説をメモし、後で復習する
これらを実践することで、予備校の設備・制度を最大限に活用できます。
2026年の公認会計士試験|予備校の対応状況
試験制度変更のポイント
2026年現在、公認会計士試験制度に大きな変更はありませんが、会計基準の改正が頻繁に行われています。
特に以下の分野は注意が必要です:
- 収益認識基準の適用拡大
- リース会計基準の改正
- 金融商品会計の見直し
- サステナビリティ開示基準の導入
これらの最新動向に予備校がどれだけ迅速に対応しているかが重要です。
各予備校の最新カリキュラム対応状況
CPA会計学院: 会計基準改正に最も迅速に対応。改正後1〜2ヶ月で教材アップデートを実施しています。
資格の大原・TAC: 大手の強みを活かし、専門チームが常に最新情報を監視。年2回の教材改訂を実施しています。
クレアール: 通信特化のため、教材のアップデートが比較的容易。Web講義は随時更新されます。
各予備校とも、受講生には最新情報をメールやWebシステムで配信しているので、常にチェックする習慣をつけましょう。
デジタル教材・アプリ対応の比較
2026年現在、ほぼすべての予備校がデジタル教材に対応していますが、使い勝手には差があります。
CPA会計学院: 専用アプリで講義視聴・テキスト閲覧・問題演習が可能。オフライン再生にも対応。
資格の大原: Webシステムが充実。学習進捗管理機能が優秀で、弱点分析も可能。
TAC: デジタル教材とWeb講義の連携が良好。スマホでもストレスなく視聴できます。
クレアール: シンプルなシステムだが、必要十分な機能を備えています。動作が軽快で通信量も少なめ。
無料体験時にアプリの使い勝手を必ず確認しましょう。
予備校選びに関するよくある質問(FAQ)
予備校はいつから通い始めるべき?
初学者の場合、目標とする試験の1.5〜2年前からの受講開始が一般的です。
多くの予備校は4月と9月に新規講座を開講しますが、通信講座なら随時入学可能です。大学1〜2年生なら在学中合格を目指して早めのスタートを、社会人なら転職を決意したタイミングで資料請求と無料体験を始めることをおすすめします。
「思い立ったが吉日」という言葉の通り、決意したらすぐに行動することが合格への近道です。
通学と通信どちらが合格率が高い?
公式データでは明確な差は公表されていませんが、学習スタイルとの相性が重要です。
通学は強制力があり質問しやすい反面、時間の制約があります。通信は自分のペースで学習できますが、自己管理能力が求められます。
多くの予備校が通学・通信のハイブリッド受講も提供しているため、無料体験で両方試してから決めることをおすすめします。
予備校の掛け持ちは有効?
基本的にはおすすめしません。理由は以下の3つです。
- 費用が倍増する: 2校分の受講料は100万円を超えます
- 学習時間が不足する: カリキュラムが異なり、消化不良になりがち
- 混乱を招く: 講師によって説明方法が異なり、理解が曖昧になる
ただし、特定の科目だけ他校の単科講座を受講するのは有効な場合があります。例えば、「監査論だけA校、それ以外はB校」という使い分けです。
途中で予備校を変えても大丈夫?
可能ですが、以下の点に注意が必要です。
変更のデメリット:
- カリキュラムの違いで既習範囲の重複や未習範囲が発生
- 新しい教材・講師に慣れる時間が必要
- 追加費用が発生する
変更のベストタイミング:
- 年度の切り替わり時期(3〜4月)
- 短答式試験の合格後
- 論文式試験の不合格後
変更する場合は、現在の進捗状況を新しい予備校に相談し、最適な編入コースを選びましょう。
独学から予備校に切り替えるタイミングは?
以下のサインが出たら、予備校への切り替えを検討すべきです。
- 学習計画が立てられず、何から始めればいいかわからない
- 理解できない箇所が多く、先に進めない
- モチベーションが続かず、勉強をサボりがち
- 独学で半年以上経過しても進捗が遅い
独学で限界を感じたら、早めに予備校に切り替えるのが賢明です。時間は有限であり、遠回りするほど合格は遠のきます。
まとめ|自分に合った予備校で公認会計士合格を目指そう
公認会計士予備校選びのポイントは、合格実績・費用・学習スタイル・サポート体制の4つです。
属性別のおすすめ:
- 合格実績重視 → CPA会計学院
- 費用を抑えたい → クレアール
- 通学環境重視 → 資格の大原
- 効率性重視 → LEC
- 伝統と実績 → TAC
どの予備校にも長所・短所があります。自分の生活スタイル、予算、性格に合った予備校を選ぶことが、合格への最短ルートです。
予備校選びの最終チェックポイント
最終決定の前に、以下を確認してください。
- ✓ 最低2〜3校の無料体験に参加したか
- ✓ 講師との相性は良かったか
- ✓ 費用は予算内に収まるか(教育給付金・分割払い含む)
- ✓ 学習スタイルは自分の生活リズムに合っているか
- ✓ サポート体制は十分か
- ✓ 合格実績の算出方法を確認したか
- ✓ 途中解約・変更時の規定を理解したか
今すぐ始めるべきアクション
- 気になる予備校2〜3校の資料請求(所要時間:5分)
- 無料体験講義に参加(できれば複数校)
- 教育訓練給付金の対象か確認(ハローワークに問い合わせ)
- 申込時期のキャンペーン情報をチェック(早期割引は要注意)
公認会計士試験は長い戦いです。だからこそ、予備校選びという最初の一歩を慎重に、そして確実に踏み出しましょう。
この記事があなたの予備校選びの一助となり、公認会計士合格への道を切り拓くきっかけになれば幸いです。あなたの合格を心から応援しています!
