公認会計士試験では簿記が出題されると聞いた。
簿記資格がなくても公認会計士試験は受験できるの？受験資格を知りたい！
公認会計士は簿記・会計のプロフェッションです。
公認会計士の資格は難易度が高く、合格率は年によって10%にも満たない時があります。
そのため、試験を合格するためには勉強時間が重要になりますが、かなり難しい資格でもあるため「受験資格などはないの？」と疑問に感じる人もいるはずです。
公認会計士に近い資格では簿記がありますが、「有無によって受験資格も変わるのでは？」と思う方もいるはずです。
私は年間300人以上の学生に簿記を教えている大学教員です。
この記事では公認会計士の受験資格と簿記資格の有無によって公認会計士試験にどのような影響があるのかを徹底解説します！
記事の執筆者
・年間300人以上の大学生に簿記を教える大学教員。
・日本人の会計リテラシーを高めるを理念に、会計ラボを運営中。
公認会計士合格者の2人に1人がCPA会計学院出身です。
2023年の合格者数786人、合格者占有率は50.9%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。
なんと、公認会計士講座入門テキスト・問題集と講義動画を無料で配布しています。
公認会計士講座の入門無料フルカラーテキスト（全395ページ）、問題集（全326ページ）、解説動画（全12回）が資料請求ですぐに受けられるのはCPA会計学院だけ！
資料請求するだけで、今すぐに勉強が始められます。
無料配布はいつまで続くかはわからないので、気になった人は今すぐ資料請求！
CPA会計学院について詳しく知りたい人は以下の記事を参照にして下さい。
また、CPA会計学院を含むおすすめの公認会計士資格スクールは以下の記事で紹介していますので、併せてご覧下さい。
公認会計士試験は基本的に受験資格はない
結論から言うと、公認会計士試験を受けるときは、基本的に受験資格はありません。
弁護士や医者などの試験だと大卒などの条件があり、他の資格にも条件が指定されていることがあります。
特に、国家資格だと条件指定されているケースも多いですが、公認会計士は簿記の資格有無の条件はなく、大卒ではなくても受験できるため、幅広い方が取得を計画できます。
「監査法人で働きたい」と考えている方は、簿記1級を受けるよりも直接公認会計士の試験を受けるのが効果的なので、今から学習スケジュールを立てるのがおすすめです。
公認会計士を目指すなら簿記試験を受ける必要はない
公認会計士になりたいと検討しているなら、簿記試験を受ける必要性はありません。
公認会計士と簿記は似ている点もありますが、受けるメリットが多くはありません。
受ける必要がない点について以下の点から紹介します。
簿記を取得しても公認会計士の試験に影響がない
簿記の試験を受けて資格を取得できたとしても、公認会計士の試験に直接影響が出るわけではありません。
上記でも紹介しましたが、公認会計士の試験は条件がなく、何かの資格を取得していても科目が免除されるわけではありません。
そのため、簿記1級を取得しても公認会計士の試験ではあまり意味がありません。
簿記資格で学習する財務会計と管理会計は公認会計士でも出題されます。
そのため、公認会計士試験に向けての学習で役立ちますが、科目範囲は圧倒的に公認会計士の方が広く内容も難しいと言えます。
学習時間も3,000時間以上必要と言われてもいるため、簿記資格の取得に向けて勉強するよりも、直接、公認会計士の勉強をするのが良いでしょう。
もちろん公認会計士を受験するか迷っている場合に簿記資格の取得を目指し、受験が適正かどうかを判断する際には資格取得のメリットもあります。
簿記を取得しても公認会計士の実務には役に立たない
簿記の資格を取得しても、公認会計士の実務に役立つわけではありません。
公認会計士の資格は簿記一級よりも全ての点において難易度が上であり、さらに国家資格であるため、2つを比較したときに重宝されるのは公認会計士と言えます。
また、監査法人に就職するときも簿記を取得しているよりも、公認会計士の試験に合格しているのかを重視します。
簿記を取得していることで経理への就職などには多少有利になりますが、公認会計士の方が難易度も高く、資格として箔もあるため、上を目指している方であれば、わざわざ簿記を取るメリットはありません。
時間と費用も浪費することになる
公認会計士は難しいため「簿記に合格してから考えよう」と考える方もいるでしょう。
しかし、公認会計士の試験は上記でも紹介していますが、膨大な学習時間が必要となり、難しい理論や暗記もあるため、簡単ではありません。
簿記に共通している部分があっても、その時間を公認会計士の試験に使用できれば、合格できる可能性も上がります。
また、簿記も公認会計士も試験を受けるためには費用がかかり、数千〜数万円と安くはありません。
どちらの取得も考えると、勉強方法も中途半端になり、学習効率も悪くなるため、どちらか1つに絞るようにしてください。
簿記を取得しておくのが良いケース
簿記も資格としては知識とスキルを証明できるため、取得しておくなら、一定のメリットはあります。
自分の用途においては公認会計士ではなく簿記を取得しておくのもおすすめです。
以下の理由であれば、簿記を取得しておくのも良いでしょう。
経理として働きたい
もし、企業の経理部門として働きたい方であれば、公認会計士ではなく簿記でも十分です。
簿記は企業の会計を学習し、主に仕分け項目や複式簿記などの基礎知識があることを証明できます。
簿記にもレベルがありますが、1級を取得しているなら会計の基礎や理論については把握できていると企業は見てくれるため、採用の際に有利になります。
個人事業主として活動している方も経理を自分でしなくてはいけないケースもあるでしょう。その際、基礎知識を得るために取得を考えてみるのも良いです。
何か資格を取得しておきたい
何か自分のスキルを証明できる者が欲しいと思うなら、簿記の資格を取得するのはおすすめです。簿記は比較的簡単に合格しやすい資格であり、特に3級であれば高校生も取得できるほどです。
出題範囲も広くはなく、科目も多くはないため、3級であれば独学でも取得することが可能です。ただ、1級の場合は難易度が高くなるため、独学では厳しいケースもあります。就職にも役立つので、状況に応じて考えてみてください。
公認会計士の資格を取るときに予備校に通った方が良い理由
公認会計士の資格を本気で取得したいなら、効率的に学習する必要があります。
テキストを購入して独学で行う方法もありますが、1番良いのは専門スクールに通って勉強することです。
なぜ、予備校に通って学習した方が良いのか内容を紹介しましょう。
オンラインによって自宅から学習も可能
予備校は教室に直接行く方法と、オンラインによる学習があります。
直接教室に行くなら、モチベーションの維持などでメリットがありますが、オンラインが利用できるなら、遠方にいても質の高い学習が行えます。
また、自宅にネットがあるなら、家の中で学習できるため、交通時間や費用面の節約も可能です。
近くに予備校がない人でもオンラインにより、効果的な学習ができるのは大きなメリットになるでしょう。
専門の講師が指導してくれる
専門の予備校であれば、専門の講師が指導してくれるため、
効率的な学習を行えます。講師は資格試験に関してもポイントを把握しているため、どのように学習すれば良いのか指導してくれるのはもちろん、問題の解説も行えます。
独学だと自分が苦手な問題や科目を理解していくのに時間がかかり、ストレスも大きくなりケースがありますが、講師が教えてくれることで、スムーズに進められるはずです。
悩むケースも少なくストレスも軽減できるため、予備校に通うことを検討してみましょう。
科目の質問にいつでも対応してもらえるケースもある
予備校の制度によっては、オンラインを駆使して質問にいつでも答えてもらうことも可能です。
メールやチャット、電話などの対応により、指導経験が豊富な講師から解説してもらうこともできるため、自分で勉強しているときに悩むケースがあっても、直ぐに解決できる可能性があります。
また、予備校によっては講座による動画をホームページ上で提供しているケースもあり、自分学習したい部分を見て内容の確認もできます。
予備校に行く時間外でも効果的な学習ができる点は魅力的と言えるでしょう。
まとめ
公認会計士の資格は基本的に受験資格がないので、誰でも受けることが可能です。
簿記の試験を受けることも検討できますが、目標が公認会計士になることであれば、直接試験合格を目指して学習するのがおすすめです。
ただ、難易度が高い資格なので、独学で合格を勝ち取るのは難しく、予備校に通いつつ学習するのが良いでしょう。
ぜひ、今から計画してみてください。
公認会計士合格者の2人に1人がCPA会計学院出身です。
2023年の合格者数786人、合格者占有率は50.9%と脅威の合格実績を誇るCPA会計学院。
なんと、公認会計士講座入門テキスト・問題集と講義動画を無料で配布しています。
公認会計士講座の入門無料フルカラーテキスト（全395ページ）、問題集（全326ページ）、解説動画（全12回）が資料請求ですぐに受けられるのはCPA会計学院だけ！
資料請求するだけで、今すぐに勉強が始められます。
無料配布はいつまで続くかはわからないので、気になった人は今すぐ資料請求！
CPA会計学院について詳しく知りたい人は以下の記事を参照にして下さい。
また、CPA会計学院を含むおすすめの公認会計士資格スクールは以下の記事で紹介していますので、併せてご覧下さい。
